経営管理(MBA)専門職大学院
ビジネス・エリートへのパスポート
 
 
ビジネス・エリートともいわれるMBA(経営学修士)は、企業内ばかりでなく国際的にも活躍が期待されています。

MBAを取得できる大学院では、入試や授業形態において社会人への便宜を図っており、昼夜を通して多くのビジネスパーソンが学んでいます。


■MBAは国際的に通用するビジネスのパスポート!

バブル崩壊後、日本経済の低迷が続きました。デフレによる景気の減速も経済活動に大きな影を落としてきました。しかし近年になって漸く我が国の経済、そして景気は上向きの方向にあることが確認され、企業活動も活発になってきています。

しかも、グローバル化や情報化が著しく進み、経済環境が急激に変化しているビジネス界では、理論で武装し、実践力を身につけたプロのビジネスパーソンが必要とされ、MBAが注目されています。

MBA(Master of Business Administration)は「経営学修士」と訳され(または「経営管理学修士」ともいう)、経営学系大学院修士課程を修了した人に与えられる学位です。MBAが取得できれば、ビジネス・エリートとして企業内ばかりでなく国際的に通用し、実務能力に長(た)けたビジネスのプロとして、大いなる活躍が約束されるでしょう。


■我が国ではおよそ170校でMBAプログラムを学べる

MBAが誕生したのは1900年初頭のアメリカです。60年代になるとMBAプログラムが確立され、急速な普及を見ました。以来アメリカにおいてはハーバード・ビジネススクールやスタンフォード大学商科大学院をはじめとする有力なビジネススクールが創設され、現在では700校以上に達しています。

ビジネススクール大国アメリカには、日本からも多くのビジネスパーソンが留学してMBAプログラムを学んできました。戦後の我が国を経済大国に押し上げたのは、彼らのパワーによるところが少なくないとも言われています。

近年になって、我が国でもMBA教育の必要性が説かれ、アメリカをモデルにしたビジネススクールがぞくぞく誕生しました。現在では、国立の一橋大学大学院国際企業戦略研究科や神戸大学大学院経営学研究科、私立の青山学院大学大学院国際マネジメント研究科、法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科など多くの大学院で経営学の教育が行われて、その数(経営学系大学院)は一般財団法人日本生涯学習総合研究所の調べではおよそ170校に上っています。平成15年には経営専門職大学院が誕生しており、それぞれが独自の特色を生かしたMBAプログラムを展開しています。しかも最近の動向として、昼夜開講制や平日夜間と土曜(日曜)に開講、本校以外にサテライト・キャンパスを設置するなど社会人に便宜を図った大学院が増えてきました。



■「ケース・スタディ」を中心にした実践教育が主流

経営学が学べる一般の大学院では経営の基礎から実践的内容まで総合的に習得でき、レベルアップが図れます。また専門職大学院であるビジネススクールでは、主に社会人を対象にスキルアップのための高度な経営学教育が行われています。

履修科目は実務に即した専門知識の習得を目的としていて、組織・人事管理、アカウンティング、ファイナンス、マーケティング、オペレーションズ、情報システムなどの科目をはじめ、ビジネスリーダーや起業活動のためのスキル習得科目など多彩です。また、これからのビジネスパーソンに必要なビジネス・モデル改革、経営戦略、組織開発、事業創生などの方法論を横断的に捉えたり、語学やグローバル化された国際ビジネスに注力してその強化を図るなどのプログラムも用意されています。

授業は4~5人でチームを組み、「ケース・スタディ」と呼ばれる実際の企業などの事例を材料に、プレゼンテーションや徹底的な討論が行われる実践教育が主流です。


■大学院選定のポイントは、志望校の特色をつかむこと

1.志望校の特色をつかむ
MBAプログラムが学べるのは経営学大学院をはじめとする経済系の大学院です。どの大学院でも実践に即した高度な経営学を習得できます。しかも、それにプラスして、それぞれの大学院は“ファイナンスに注力している”とか“国際ビジネスに強い”など多彩な特色を打ち出していますので、その特色を把握することが必要です。

2.教授や助教授の専門分野を知る
入学はしたが「自分が学びたい分野を専門とする指導教官がいなかった」となると悲劇です。志望校選定のときは、必ず自分の学びたい専門分野の教授・助教授が在籍しているかを確認してください。

3.修業年限や授業形態をチェックする
大学院修士課程の修業年限は原則として2年です。しかし1年で修了できる大学院もあります。ただしこの場合の授業はハードです。また勤めながら学ぶ社会人を考慮して平日夜間や土曜(日曜)に開講している大学院もあります。この場合の修業年限は2年です。自身の条件と照らし合わせてチェックしてください。

4.社会人に配慮した入試制度などを確認する
経営専門職大学院修士課程(ビジネススクール)の場合は主に社会人が対象ですから、入試は社会人が受験しやすいものとなっています。また一般の大学院では入試科目の英語を免除するとか、研究計画書などの提出書類と面接だけで合否を判定するなど、社会人の負担を軽減する配慮がなされています。受験勉強が相当楽になりますからどんな配慮がなされているのかを確認しておくとよいでしょう。

5.キャンパスの所在地や授業料・奨学金等を知る
本校以外にサテライト・キャンパスを設けて通学の便宜を図っている大学院が増えてきました。他の条件が合致するならそのキャンパスも志望校の一つにしておきましょう。
大学院の入学金や授業料は相当な金額にのぼります。このため各大学院は校内・外の奨学金を充実させています。さらに厚生労働省の教育訓練給付金制度の適用を受けているところもありますので、事前にその内容を知っておくとよいでしょう。